ノーコードETLでECモールデータは統合できるか、できない場合の代替

はじめに: 「ノーコードで連携できる」という言葉が指す範囲

自前でのAPI開発を避けたい場合、次に候補に挙がるのが「ノーコードのデータ連携(ETL)サービス」だ。国内サービスや海外発のサービスがあり、「コードを書かずにデータを連携できる」と謳われている。ただし、この「連携できる」がどの範囲までを指すのかは、サービスとモールの組み合わせによって大きく異なる。

Shopifyは主要サービスがほぼ共通してカバーしている

自社EC(Shopify)については、確認した主要なノーコードETLサービスのいずれもが、公式の対応データソース(コネクタ)としてShopifyを掲載している。世界的に広く使われるプラットフォームであるため、対応の優先順位が高いと考えられる。

楽天市場・ZOZOTOWNは「標準コネクタ」の対象外であることが多い

一方、楽天市場・ZOZOTOWNについては状況が異なる。国内ETLサービスのTROCCOは、公式ブログで楽天RMS APIが標準コネクタとして提供されていない旨を明記しており、代わりに汎用のHTTP/HTTPS接続機能とワークフロー機能を組み合わせて、楽天RMS APIの注文検索・注文取得の2段階の呼び出しを自前で構築する実装方法を解説している。ZOZOTOWNについては、確認した範囲の公式ドキュメント・ブログのいずれにも言及が見当たらなかった。

受注一元管理システム経由なら対応が進んでいるケースもある

一方、複数モールの受注を集約する受注一元管理システム側のデータであれば、対応が進んでいるケースもある。たとえばTROCCOはLOGILESS(受注一元管理システム)を公式の対応データソースとして掲載しており、モール直接ではなく、すでに複数モールの受注が集約された後のシステムを経由する形であれば、ノーコードでの連携がしやすい場合がある。ただし、受注一元管理システムであれば必ずどのETLサービスにも対応しているとは限らず、組み合わせごとの確認が必要だ。

ファイルベースでの個別統合という現実的な事例

国産のノーコード連携ツールASTERIA Warpの公式事例ページでは、ベネトン ジャパン株式会社がZOZOTOWN・楽天市場・bidders(オークションサイト)など複数のECサイトのデータを統合した事例を紹介している。

「ECサイト側からダウンロードしたデータをファイルサーバーにアップすると、ASTERIA Warpがデータを変換し、店舗管理サーバーにアップする仕組み」

— ASTERIA Warp公式事例(ベネトン ジャパン株式会社)

同事例では、最初に連携したZOZOTOWNの開発におよそ1か月、その後に追加した楽天市場は2日間、bidders(オークションサイト)は3日間で開発を終えたとされる。モール直接の専用アダプターというより、ファイルベースの個別開発に近い形で統合を実現した例であり、最初の1サイトに最も時間がかかり、以降は勝手が分かって短縮される、という統合コストの現実的な感覚をつかむ材料になる。

「対応表」を鵜呑みにせず、自社の組み合わせで確認する

• 自社が使っているモール・受注一元管理システムの組み合わせが、検討中のETLサービスの公式対応データソース一覧に載っているか
• 「対応」の中身が、モール直接なのか、受注一元管理システム経由なのかを区別する
• 対応外の部分は、自前のAPI実装・ファイルベースの個別開発・代行サービスのいずれかで補う前提を持っておく

まとめ: 「全部ノーコードで解決」を前提にしない

ノーコードのデータ連携サービスは、Shopifyのように広く使われるプラットフォームでは強力な選択肢になる一方、楽天市場・ZOZOTOWNのような国内モール特有のAPIについては、標準コネクタの対象外であることが珍しくない。「ノーコードだから全モール自動化できる」と前提を置かず、モールごとに対応状況を個別に確認したうえで、対応外の部分をどう補うかを設計しておくことが、複数モール併売事業者がデータ統合を進める際の現実的な進め方になる。

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